@article{oai:kawasakigakuen.repo.nii.ac.jp:00000178,
 author = {嶋野 広一 and Koichi SHIMANO and 長尾 徹 and Toru NAGANO and 花房 謙一 and Kenichi HANAFUSA and 福澤 優 and Suguru FUKUZAWA},
 journal = {大阪河﨑リハビリテーション大学紀要, Journal of Osaka Kawasaki Rehabilitation University},
 month = {Mar},
 note = {介護老人保健施設の役割は高齢者の自立支援、 在宅復帰促進である。 しかし、 現状では介護保健施設利用者の平均在所日数は増加傾向にある。 さらに、 利用者の在宅復帰の割合は、 介護保険施行当初に比べ減少している。 介護老人保健施設利用者の日常生活活動が低下、 認知症にともなうBPSDなどの問題行動が顕著になると、 介護者の在宅受け入れが困難になるという研究もある。 在宅復帰には様々な条件が予測されるが、 今回は要介護度、 障害者老人の日常生活自立度判定基準(以下、 自立度)、 認知症高齢者の日常生活自立度判定基準(以下、 認知度)を、 医療機関へ移行した利用者と在宅へ退所した利用者を比較することで、 在宅復帰に必要な条件を推察することを目的として検証した。 対象は大阪府内の介護老人保健施設に入所していた利用者98名(年齢86.2±8.3歳)の内、 医療機関(52名, 年齢86.8±92歳)または在宅(26名, 年齢83.7±8.3歳)へ退所した78名(年齢85.8±8.9歳)とし、 対象者の年齢、 要介護度、 自立度、 認知度、 入所期間をそれぞれ比較した。 結果は医療機関と在宅への退所において要介護度、 自立度、 認知は有意水準0.1%未満の差がみられ、 在宅へ退所した利用者の方が、 要介護度、 認知度は低く, 自立度は高かった。 在宅復帰に関して、 自立度は、 身辺動作については概ね自立していることと、 介助により外出し、 日中はベッドからほとんど離れて生活することができる状態、 認知度は何らかの認知症を有するが日常生活は家庭内及び社会的にほぼ自立している状態が条件として必要であると予測される。, Short Paper},
 pages = {101--105},
 title = {介護老人保健施設における在宅復帰の条件検討 : 予備的研究},
 volume = {10},
 year = {2016}
}