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  1. 大阪河﨑リハビリテーション大学大学院年報
  2. 第2巻(2024年3月)

地域在住高齢者における認知機能と運動機能の関係

https://kawasakigakuen.repo.nii.ac.jp/records/2000064
https://kawasakigakuen.repo.nii.ac.jp/records/2000064
9a4e8fee-0609-4ad8-9fde-f851448afbc4
名前 / ファイル ライセンス アクション
08_地域在住高齢者における認知機能と運動機能の関係(2023年度最優秀修士論文).pdf 08_地域在住高齢者における認知機能と運動機能の関係(2023年度最優秀修士論文).pdf (3.3 MB)
Item type 学位論文 / Thesis or Dissertation(1)
公開日 2024-03-29
タイトル
タイトル 地域在住高齢者における認知機能と運動機能の関係
言語 ja
キーワード
言語 ja
主題Scheme Other
主題 地域在住高齢者
キーワード
言語 ja
主題Scheme Other
主題 認知機能
キーワード
言語 ja
主題Scheme Other
主題 握力
キーワード
言語 ja
主題Scheme Other
主題 開眼片足立ち時間
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ article
著者 大木 雅隆

× 大木 雅隆

ja 大木 雅隆

en Masataka OKI

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抄録
内容記述タイプ Abstract
内容記述 背景: 認知症は、患者数・罹病期間・障害の重篤さなどから、その対応は喫緊の課題である。認知機能低下に対する非薬物療法の1 つに運動療法が挙げられている。しかし、認知機能と運動の種類の関連はまだ明確になっていない。そこで本研究の目的は、認知機能低下を改善するより効果的な運動介入のため、認知機能低下とどの運動の種類が関連するのかを明らかにすること (第1 章)、また、認知機能低下の予防をめざしたより効果的な運動介入を行うため、認知機能の低下していない状態における認知機能と運動の種類との関係を明らかにすること (第2 章)とした。
方法: 大阪府の地域在住高齢者を対象とした。認知機能の測定にはAddenbrooke’s cognitive examination- Ⅲ (ACE- Ⅲ)を用いた。運動機能については、握力、30 秒椅子立ち上がりテスト、2.4m 歩行速度、開眼片足立ち時間を測定した。体組成パラメーターとして、体格指数、体脂肪率、四肢骨格筋指数を測定した。血中生理活性物質として、アルブミン、インターロイキン-6、アポリポ蛋白A1、補体第3 成分、トランスサイレチン、カルシトニンを測定し、さらにApoE 遺伝子型の情報を収集した。身体活動量は、無線通信活動量計により測定した。統計解析について、第1 章ではACE- Ⅲによる軽度認知障害のカットオフ値とされている88/89 点で認知機能低下「なし群」と「あり群」に分け、両群の測定項目を比較するため、Shapiro-Wilk 検定、Levene 検定、Welch のt 検定、対応のないt 検定、Mann-Whitney U 検定、カイ二乗検定を用いた解析を行った。第2 章では、「なし群」における、ACE- Ⅲと各測定項目の関連を明らかにするため、単回帰分析、重回帰分析を行った。統計解析ソフトはSPSS ver 28.0 を使用し、有意水準は5% とした。
結果および考察: 第1 章の結果として、認知機能低下「なし群」と比較して、「あり群」では、年齢が高く (「なし群」vs「あり群」,74.3 ± 6.1 vs 79.3 ± 4.2 歳, p = 0.02)、ACE- Ⅲの記憶領域の得点が低く (「なし群」vs「あり群」, 25.1 ± 1.2 vs 17.4 ± 4.5 点,p < 0.01)、体格指数が低く (「なし群」vs「あり群」, 22.3 ± 2.8 vs 20.3 ± 2.9 kg/m2, p = 0.01)、握力が低下していた (「なし群」vs「あり群」, 27.5 ± 6.8 vs 24.8 ± 9.8 kg, p = 0.03)。第2 章の結果として、認知機能低下のない地域在住高齢者において、ACE- Ⅲで測定される認知機能には、運動機能のうち、片足立ち時間 (β = 0. 413, p = 0.003)が有意に関連していた。今後は、
認知機能が低下している対象者に対しては、筋肉量増加を目的とした筋力トレーニングが認知機能に与える影響を、認知機能が低下していない状態の対象者に対しては、バランス機能改善・向上のための運動介入を行うことで、認知機能低下を予防する効果について、明らかにする必要がある。
言語 ja
書誌情報 ja : 大阪河﨑リハビリテーション大学大学院年報

巻 2, p. 57-80, 発行日 2024-03-31
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Ver.1 2024-03-29 00:21:32.242924
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